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【就活者必見!】入ったら危険!今後衰退していく業界5選

就活・転職を考えているあなたへ

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こんにちは!anywayよしき先輩です!

 

今回は今後衰退していく業界についてお話していきます。

この記事を読めば衰退産業の業界について知ることができ、今後就活・転職活動において、どのような業界に進むべきかわかるはずです。

衰退する業界へ就職してしまうと、当然ながら会社の利益は減少していき、見合った給料を貰えないどころか、無理な目標数字やサービス残業といったいわゆるブラックな働き方を強いられる可能性が高いです。

 

「衰退する業界を知ってこれからのキャリアを考えていきたい」という方はぜひ一読いただけると幸いです!

 

成長していく業界4選は前回の記事で紹介していますので、

そちらも読んでいただくと良いと思います!

↓前回の記事【今後成長していく業界4選】

i-know-that.hatenablog.com

 

 

衰退していく業界5選

自動車業界

正確には日本の自動車業界となりますが、まずは自動車業界の現状から見ていくと、

OICA(国際自動車工業会)によると2018年の世界の自動車販売台数は、前年比0.6%減の9,505万台、生産台数は1.1%減の9,570万台とわずかではありますが、販売数、生産数ともに減少しています。

また、自動車業界では中国が最大で過去数年の動向を見ると中国が世界の自動車市場を牽引していると言えます。

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一方で日本の自動車販売台数の推移はというと、ここ数年横ばいで推移しています。

しかし1990年代と比べると2/3ほど落ち込んでいる状況です。

では、改めてなぜ日本の自動車業界が衰退をしていく理由は以下5つです。

①コロナの影響による販売台数の激減

②日本を代表するトップ企業のトヨタの苦戦

③電気自動車普及による他業界からの参入障壁の低下

④シェアリング志向の普及による購買意欲低下

⑤日本行政の対応の遅さ

この5つの理由から自動車業界は衰退していくと予想されます。

 

建設業界

業務内容は施工管理職といわれるもので、工程の管理や安全の管理。そして完成した建物の品質の管理などがあります。

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資格や免許がなくても始めることができる仕事から、資格が必要な建設現場まで多種多様な業界であるのが特徴です。

そして、建設関係の仕事という特性上どうしても激務になってしまうこともあり、元々敬遠されがちな仕事でもありました。

そんな人手が欲しいはずである建設現場関連の企業でも今後衰退されていくことが予想できます。

これまでは東京オリンピックの影響もあり、建設業界の需要も右肩上がりで伸びていました。しかしコロナの影響で2020年のオリンピックは延期になり、様々な企業がオリンピック関連の事業をストップせざるを得なくなりました。

さらに、あらゆる企業でリモートワークが推奨され、定着し始めており、通勤をしてわざわざオフィスに来てまで業務をすることがなくなりつつあります。

これにより、オフィスを構える必要がなくなり、新しいオフィスでの建設が減り、また現在あるビルのメンテナンスや回収、

取り壊しなどの仕事も減ってくることが予想されます。

そして元々激務のため、辞める方も多かったので、外国人労働者の方も積極的に採用してきましたが、今後はそれさえも減ると言われています。

では、コロナが落ち着いてこればまた需要が高まるかというと、そう簡単にも言えない現状があります。

なぜなら、様々な企業がリモートワークを行いやすくなるサービスを提供し始めてきているからです。元々オフィスを構えていた企業もリモートワークで業務をこなせることが分かれば、わざわざ高い賃料を支払ってまで、オフィスを構える必要がなくなりますよね。

これまで建設業界の収益の多くを占めていたオフィス建設が少なくなってしまうことは、建設業界にとってかなり厳しい状況になってしまいます。

これらの理由からアフターコロナの時代も建設業界は衰退していくと予想することができます。

 

印刷出版業界

これらの業界はWeb上ではなく、実際に冊子や本、雑誌を印刷し、販売する業界全般のことを指します。

印刷や出版業界は、これまで書店に行き店舗に商品を並べてもらうよう営業する業務や、印刷機を使用し、チラシなどを製造するなど、多岐にわたり現在まで活躍してた業界です

現在ではネットプリント会社の台頭などによる、斜陽産業といわれる業界でしたが、アフターコロナの時代ではますます厳しい状況に追い込まれることが予想されます。

なぜ印刷出版業界が今後衰退していくかというと、先ほどお話したリモートワークが大きく関わってきます。

会社で行う業務だけではなく、これまでは実際に会いに行っていた商談も、

コロナの影響で形を変えました。書類を使った商談の機会は減り、Web上で行うことができるサービスが主要になりつつあります。

そして契約などには欠かせなかった捺印申請文化も減少・廃止の傾向にあり、すべてWeb上で完結できるようになる動きが進んでいます。

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さらに雑誌や新聞、小説、漫画などの紙による販売がメインの媒体も今やスマホで購入・読むことができる、新たな文化として定着しつつあります。

こういった背景もある中で、アフターコロナが拍車をかけ印刷出版関連の業界はかなり厳しい状況になるでしょう。

 

店舗販売のアパレル業界

現在インターネットが急速に発展し、それに伴い配達システムも急速に進化しています。

インターネットや配達システムの発展により、多くの人がインターネットで商品を買う時代になってきました。

ファッションに特化したアプリでは、実際にモデルの方や一般の投稿者の方が着用している服を選ぶことができ、宅配までしてくれるサービスもあります。

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そのため実際に店舗に足を運んでまで購入する方が減り、ただでさえ売上が減少傾向にあります。

仮に来店し服を選んだとしても、サイズだけ確認し、大手通販サイト内から同じ服を購入する方法をとる方さえもいるみたいです。

コロナ以前の世の中でさえそのような状態だったので、コロナの影響で外出が減ることにより、来店をしてまで服を購入する方は今後さらに減っていくことが予想されます。

そして企業も店舗を構えず、ネット販売に力を入れていくことは間違えないので、仮に店舗を運営しても、少ない人数での営業スタイルでの販売となり、縮小されていくことでしょう。

もともとアパレル業界はお客様の来店を待ち、店舗の売上を達成するように考えながら、販売していました。

そして、月の売上目標、いわゆるノルマがあるところがほとんどでした。

しかしそのノルマを達成できない店舗が増えるということは、店舗を構えて運営するアパレル業界は今後衰退していくことを意味します。

 

不動産業界

不動産業界もこれから衰退していくことが予想されます。

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理由は以下5つです。

①コロナの影響による不動産業界の大打撃

②人口減少による先行き不安

③オリンピック後の地価暴落の可能性

生産緑地の指定解除による2022年問題

⑤アフターコロナでも東京一極集中化は結局変わらない

この5つの理由から不動産業界は衰退していくと予想されます。

特に人口減少は大きな問題となってくるでしょう。

日本の総人口は2008年ピークを迎え、国立社会保障・人口問題研究所の推計によれば2030年には、1億1900万人に減少すると予測されています。

さらに今後は少子高齢化や未婚化が加速することが考えられ、全国の世帯数が減少します。

それらの影響を受け、都市部を中心に空室や空き家が増加し新築や中古物件の需要は低くなりことが予測されます。

また人口減少による、産業の衰退はどの業界にも通じることはあるものの人口と住宅は密接な相関があるため、人口減少は不動産業界を衰退させていく直接的な要因といえます。

 

まとめ

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いかがでしたでしょうか。

今後、就職や転職において「どこの業界にいけばいいか分からない」「そもそもやりたい仕事がない」と不安に思っているあなた。少しでもこの記事を読んで参考になったと思えたら幸いです!

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